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わが国における主要中心都市の通勤・通学圏について
https://nara-u.repo.nii.ac.jp/records/2001419
https://nara-u.repo.nii.ac.jp/records/20014196b0b1ead-b8c0-43fa-b4a0-f22f6439b124
| 名前 / ファイル | ライセンス | アクション |
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わが国における主要中心都市の通勤・通学圏について
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| Item type | 紀要論文 / Departmental Bulletin Paper(1) | |||||||||
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| 公開日 | 2012-11-09 | |||||||||
| タイトル | ||||||||||
| タイトル | わが国における主要中心都市の通勤・通学圏について | |||||||||
| 言語 | ||||||||||
| 言語 | jpn | |||||||||
| 資源タイプ | ||||||||||
| 資源タイプ識別子 | http://purl.org/coar/resource_type/c_6501 | |||||||||
| 資源タイプ | departmental bulletin paper | |||||||||
| その他（別言語等）のタイトル | ||||||||||
| その他のタイトル | On Commuting and School Attending Area of Major Cities in Japan | |||||||||
| 著者 |
水田,昭夫
× 水田,昭夫
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| 所属 | ||||||||||
| 値 | 文学部 | |||||||||
| 抄録 | ||||||||||
| 内容記述タイプ | Abstract | |||||||||
| 内容記述 | 各地に分布する中心都市の周辺には,その中心都市と生活,経済,文化等を共にする圏域,いわゆる都市圏が成立することは周知の事実である.この都市圏を構成する単元としては小売商圏,卸売商圏,通報・通話圏,広域市町村圏,そしてここにとりあげた通勤・通学圏などがある.これらのうち,小売商圏,通学圏などは生活圏,卸売商圏は経済圏,広域市町村圏は行政圏,通勤圏や通報・通話圏は文化圏とみなすことができる.今回は通勤および通学に関して信頼に値する最新の昭和60年国勢調査報告が最近公表されたのを機会に,通勤と通学を合せた統計値を指標として,中心的な全国各都市に対する通勤・通学者の割合が常住就業・通学者数に対して一一定率以上の圏域を拾い上げ,都市を中心とする生活・文化圏域の実態の究明を試みたものである.都市の通勤・通学圏とはいっても,通勤と通学とでは,その占有率においてきわめて大きな差があり,一部の高校所在町村などを除いて,主要中心都市への通勤率よりはその通学率の方がはるかに高い.しかし,全国の通学者875万人に対する通勤者5,836万人の実数は約6.7倍にも達し,それは全就業・通学者の約87°oにも及ぶ.このため,従属的市町村における総合的な通勤・通学率は,通勤率の値よりやや高い程度にとどまり,通学率の影響はそれほど大きなものとはならない.そこで,本論文ではあえて通勤圏と通学圏とを別々にとりあげず,通勤者と通学者の総数の和による通勤・通学圏として考察することとした.なお,通勤圏と通学圏とを対比すれば,通勤圏は通学圏より0層,行政区域にしはられることなく,より自然な広がりをみせているといえよう.圏域の平面形態は,各地域のもつ交通条件の強い影響がみられることは勿論であるが,他に地形的条件,行政的条件,歴史的条件や,中心都市の規模・機能的特性,中心都市の分布状態等の影響がみられ,これら諸条件の総合的結果として大小各々の通勤・通学圏が存在しているといってよかろう. | |||||||||
| 書誌情報 |
奈良大学紀要 Memoirs of the Nara University 号 17, p. 52-98, 発行日 1989-03-01 |
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| 出版者 | ||||||||||
| 出版者 | 奈良大学 | |||||||||
| ISSN | ||||||||||
| 収録物識別子タイプ | PISSN | |||||||||
| 収録物識別子 | 03892204 | |||||||||
| 資源タイプ | ||||||||||
| 内容記述タイプ | Other | |||||||||
| 内容記述 | Departmental Bulletin Paper | |||||||||
