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アイテム
産業(業種)別OEM化と雇用決定のメカニズム: パネルデータによる先決性の検定
https://nara-u.repo.nii.ac.jp/records/2001726
https://nara-u.repo.nii.ac.jp/records/2001726a073f415-e3de-4717-8dd8-8dede7f58543
| 名前 / ファイル | ライセンス | アクション |
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産業(業種)別OEM化と雇用決定のメカニズム: パネルデータによる先決性の検定
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| アイテムタイプ | 紀要論文 / Departmental Bulletin Paper(1) | |||||||||||||
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| 公開日 | 2012-10-19 | |||||||||||||
| タイトル | ||||||||||||||
| タイトル | 産業(業種)別OEM化と雇用決定のメカニズム: パネルデータによる先決性の検定 | |||||||||||||
| 言語 | ||||||||||||||
| 言語 | jpn | |||||||||||||
| 資源タイプ | ||||||||||||||
| 資源タイプ識別子 | http://purl.org/coar/resource_type/c_6501 | |||||||||||||
| 資源タイプ | departmental bulletin paper | |||||||||||||
| その他（別言語等）のタイトル | ||||||||||||||
| その他のタイトル | OEM and Employment: Based on Granger Cause according to Panel Data | |||||||||||||
| 著者 |
道明,義弘
× 道明,義弘
× 伊藤,研一
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| 所属 | ||||||||||||||
| 値 | 社会学部@@@社会学部 | |||||||||||||
| 所属 | ||||||||||||||
| 値 | 社会学部@@@社会学部 | |||||||||||||
| 抄録 | ||||||||||||||
| 内容記述タイプ | Abstract | |||||||||||||
| 内容記述 | 本稿では、わが国製造業上場全企業(継続企業)を対象として、Grangercausalityの考え方に即した個別企業のパネルデータによる分析によって、産業(業種)別、分析対象期間別に雇用の決定メカニズムの検証を試みた。使用した変数は、期末従業員数増減率(雇用)、OEM比率、有形固定資産増加額増減率(設備投資)、有形固定資産減少額増減率(設備廃棄)、営業利益増減率(利益)である。分析対象期間は1980年から1998年である。日本企業の雇用は、本稿の検証結果にみるかぎり、相対的に、利益との規定関係を減じていく一方で、OEM化の受け皿に転化しつつ、設備投資と操業度の調整機能を徐々に強めてきているようにみえる。しかし、雇用調整が利益獲得手段の役割を担っているとはいえない。 | |||||||||||||
| 書誌情報 |
奈良大学紀要 Memoirs of the Nara University 号 31, p. 305-322, 発行日 2003-03-01 |
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| 出版者 | ||||||||||||||
| 出版者 | 奈良大学 | |||||||||||||
| ISSN | ||||||||||||||
| 収録物識別子タイプ | PISSN | |||||||||||||
| 収録物識別子 | 03892204 | |||||||||||||
| 資源タイプ | ||||||||||||||
| 内容記述タイプ | Other | |||||||||||||
| 内容記述 | Departmental Bulletin Paper | |||||||||||||
